- 学歴・経歴
-
2003年 静岡県立浜松北高等学校卒業 2008年 京都大学法学部卒業 2010年 京都大学法科大学院法曹養成専攻修了 2011年 最高裁判所司法研修所修了（64期）、弁護士登録、牛島総合法律事務所（東京都千代田区）入所 2015年 川崎修一法律事務所（現：弁護士法人久屋総合法律事務所）に参画 - 論文・著作等
- 「情報漏洩事案の類型別 分析と対策」月刊ザ・ローヤーズ2014年5月号
「企業・団体のためのマイナンバー制度への実務対応」清文社（共著、2015年3月） - TOPICS
-
注目の最新裁判例（ハラスメント行為に対する会社対応）
注目の最新裁判例（諭旨解雇・懲戒解雇と普通解雇）
注目の最新裁判例（懲戒解雇と退職金の不支給）
注目の最新裁判例（従業員の使用者に対する求償）
藤田晃佑弁護士が金融機関において「ハラスメントの現状と対応」と題する社内研修を行いました。
岐阜県労働管理センター主催、ヒライ労働コンサルタント共催の先端労働法講演会において「実際の労働事件の現場から」と題する講演を行いました。
公益財団法人愛知県労働協会主催のセミナーにおいて「制度運用から半年 マイナンバー実務の最新アップデート～新たに発表された関係法令の解説から実務対応のポイントまで～」と題する講演を行いました。
金融機関において「マイナンバー制度と金融機関の顧客対応」と題する社内研修を行いました。
愛知運営推進会議において「これから始まるマイナンバー制度とその対応」と題する講演を行いました。
システム業界団体主催のセミナーにおいて、ソフトウェア開発プロジェクトを進めるうえでの留意点について、近年の裁判例を踏まえた講演を行いました。
公益財団法人愛知県労働協会主催のセミナーにおいて「マイナンバー制度に対する企業の実務対応」と題する追加講演を行いました。
愛知県労働者福祉協議会において「マイナンバー制度の概要と実務対応」と題する講演を行いました。
公益財団法人愛知県労働協会主催のセミナーにおいて「マイナンバー制度に対する企業の実務対応」と題する講演を行いました。
「マイナンバー制度に対する中小企業の実務対応」と題する講演を行いました。
「マイナンバー制度に対する中小企業の実務対応」と題する講演を行いました。
藤田晃佑弁護士が当事務所に参画しました。